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世界の「親日国」ランキング30選|各国の特徴も解説!

本記事では、日本を友好的に捉える人々が多い世界の「親日国」について、2025年時点最新データもとにランキング形式にしました。順位は日本の外務省が定期的に実施する「海外における対日世論調査」の最新版データをもとに、弊社が独自にまとめております!

進出先、視察先、旅行先などの選定や日本へのインバウンド需要の取り込みなど、様々なことに役に立つはずです。本記事の前半ではまずはトップ5の国々の紹介、ランキング30選の紹介、後半ではこれらのデータからわかる弊社の考察もしております。

【トップ5】世界の親日国ランキング

【トップ5】世界の親日国ランキング

*日本国外務省の海外における対日世論調査の最新版(2021年-2023年)から抜粋
*同調査より日本に対し友好的と回答した割合が最も高い順にランキング
*同立となった場合は「とても友好的」の回答割合が高い国を上位へ
*アメリカのみ2層(一般の部と有識者の部)へ調査しているため平均値を参照
*引用: 外務省 / 海外における対日世論調査

1位: タイ

タイ

エリア: 東南アジア
人口: 6,609万人(2022年、タイ内務省)
首都: バンコク

タイは、東南アジアで最も親日的な国と言われることも多く、その背景には、戦後の経済協力や日本企業の進出などで、日本への良いイメージが形成されたことがあります。またタイ人の多くは「日本は楽しい国」と考えていて、特に30代以下の若者には日本文化が深く浸透しており、「ワンピース」や「進撃の巨人」のTシャツを着た人も街中でよくみられます。加えて、日本旅行がステータスになっているため、タイ人の親日感情は、経済だけでなく、文化やライフスタイルに深く結びついているとも言えます。

2位: ベトナム

ベトナム

エリア: 東南アジア
人口: 約1億30万人(2023年、越統計総局)
首都: ハノイ

日本は戦後、ODA(政府開発援助)を通じて多くのインフラ支援をベトナムに行ってきました。ベトナム人はこうした支援をしっかり記憶しており、特にホーチミン市の地下鉄開発や橋梁建設など、日本の貢献は広く知られていると言えます。2024年末には、ホーチミン市初のローカル線となる「ホーチミン・メトロ」が開通し、筆者もその直後に乗車しました。開業を待ちわびた多くのベトナム人が駅に詰めかけ、列車が動き出した瞬間には歓声が沸き起こるほどの熱狂ぶり。日本の技術支援が形となり、人々の暮らしを支えていく様子を目の当たりにし、これからのベトナムの発展にますます期待が高まりました。

3位: インド

インド

エリア: 南アジア
人口: 14億1,717万人(2022年世銀資料)
首都: ニューデリー

インドでは、「日本は信頼できる国」という認識が広く浸透しています。その背景には、日本がインドの経済成長を支える重要なインフラ開発に深く関与していることが挙げられます。例えば、デリーとムンバイを結ぶ貨物専用鉄道や、インド初の高速鉄道となる新幹線プロジェクトなど、日本の高度な技術力がインドの発展に大きく貢献しています。これらのプロジェクトは、インドの物流や交通の効率化を飛躍的に向上させるとともに、日本の技術が現地で高く評価される要因となっています。

4位: フィリピン

フィリピン

エリア: 東南アジア
人口: 1億903万5,343人(2020年フィリピン国勢調査)
首都: マニラ

フィリピンと日本の関係は、単なる経済協力にとどまらず、「人と人とのつながり」が非常に深いのが特徴です。日本には多くのフィリピン人労働者が滞在しており、彼らを通じて家族やコミュニティ全体が日本に親しみを持つケースが少なくありません。さらに、日本企業の進出も活発で、特にフィリピンのコールセンター業界では、日本企業の参入が顕著です。また公用語が英語であることから、企業進出面でも海外旅行面でも親しみやすい国の一つです。

5位: インドネシア

インドネシア国旗

エリア: 東南アジア
人口: 約2.79億人(2023年、インドネシア政府統計)
首都: ジャカルタ

日本はインドネシアにとって最大級の投資国の一つであり、特にインフラプロジェクトの分野では、日本の技術が数多く導入されています。その代表的な例が、ジャカルタの地下鉄(MRT) です。日本の支援によって建設されたこの鉄道は、慢性的な交通渋滞に悩まされていたジャカルタの都市交通を大きく改善し、インドネシア国民の生活に変革をもたらしました。こうした長年にわたる経済協力と技術支援は、単なる投資を超えてインドネシア社会に深く根付き、日本への信頼感を醸成しています。

世界の親日国ランキング30選

ここからは、世界の親日国ランキング30位までをランキング形式でご紹介します。1位から5位まではすでに詳しく解説しましたが、それ以外にも日本と強いつながりを持つ国や、近年親日度が高まっている国が数多くあります。

順位 国・地域名 友好度の合計値 とても友好的 どちらかというと友好的 調査年度
1 タイ 98% 65% 33% 2023年
2 ベトナム 97% 74% 23% 2023年
3 インド 97% 67% 30% 2023年
4 フィリピン 97% 65% 32% 2023年
5 インドネシア 96% 75% 21% 2023年
6 ケニア 95% 48% 47% 2022年
7 カンボジア 92% 57% 35% 2023年
8 メキシコ 92% 42% 50% 2023年
9 ブルネイ 92% 40% 52% 2023年
10 ウズベキスタン 91% 37% 54% 2021年
11 マレーシア 88% 36% 52% 2023年
12 コートジボワール 87% 41% 46% 2022年
13 シンガポール 87% 32% 55% 2023年
14 ブラジル 85% 54% 31% 2023年
15 ヨルダン 85% 24% 61% 2021年
16 UAE 84% 53% 31% 2021年
17 コロンビア 84% 36% 48% 2023年
18 アメリカ 81% 75% 87% 2023年
19 カザフスタン 81% 12% 69% 2021年
20 オーストラリア 80% 39% 41% 2023年
21 KSA 79% 53% 26% 2021年
22 ボリビア 78% 30% 48% 2023年
23 イタリア 78% 27% 51% 2022年
24 キルギス 78% 16% 62% 2021年
25 ラオス 76% 44% 32% 2023年
26 フランス 76% 14% 62% 2022年
27 トルコ 75% 19% 56% 2021年
28 南アフリカ 74% 27% 47% 2022年
29 ウルグアイ 73% 36% 37% 2023年
30 エジプト 73% 17% 56% 2021年

データから見える親日国の特徴と傾向

驚くことにランキングトップ10の半分以上の国が東南アジアの国々となりました。これは単に「日本が好き」という感情的な要素や文化の影響だけでなく、歴史的な背景、経済的なつながり、など、さまざまな要因が影響していることがわかります。

そのため一口に「親日国」と言っても、その理由は国ごとに異なります。例えば、タイやベトナムのように経済的な結びつきが深い国もあれば、日本のアニメ・漫画が国民的な人気を誇る国もあります。或いは、インドのように日本の技術協力や外交が評価されている国もあります。

日本企業が海外進出を考える際、単に「日本に好意的な国だから」という理由だけで市場を選定するわけにはいきません。日本への信頼がビジネスにどう影響するのか?どのような分野で親日感情が利益につながるのか? そうした視点から、データを紐解きながら「親日国」の特徴を整理する必要があります。

親日国に共通する2つの特徴とは?

日本に対して好意的な感情を持つ国々を分析すると、親日度の背景には経済的な結びつきと日本人の信頼性という2つの大きな要素が深く関係していることがわかります。これらの要素が相互に影響しながら、日本への好意的な感情を形成しているのです。

① 経済的な結びつきが深い国ほど、日本への信頼が厚い

日本企業の進出が活発な国では、日本人との取引やビジネス慣習に対する信頼感が高まります。日本は戦後、東南アジアを中心に経済支援を行い、現在もインフラ整備や製造業の分野で深く関わっています。その結果、「日本企業となら安心してビジネスができる」という意識が強まり、親日感情が高まる傾向にあります。

例えば、タイやベトナムでは、日本の製造業が現地の雇用を支え、技術移転を行うことで、日本への評価が高まっています。 一方で、経済関係が一時的に冷え込むと親日度にも影響を与えるため、持続的な関係構築が重要になります。

② 「日本人の誠実さ」「信頼できる国民性」が評価されている

親日国では、日本人の仕事ぶりやビジネス上の姿勢が高く評価されています。特に、「時間を守る」「約束を守る」「品質にこだわる」といった日本人の特徴は、多くの国で「信頼できるパートナー」として認識されており、ビジネスのしやすさにつながっています。

特に、日本人との取引経験がある国では、日本に対する評価が高まりやすい傾向があります。現地に駐在する日本人ビジネスマンの振る舞いや、日本企業の対応が、その国の親日度を左右する要因となることも少なくありません。

まとめ

今回の記事では、世界の親日国を30カ国をランキング形式でご紹介しました。改めて、日本が多くの国々から親しまれ、信頼されていることを実感できたのではないでしょうか。しかし、こうした親日感情は、過去の日本人たちが築き上げた努力の積み重ねによるものです。

今後も、日本がより多くの国々との友好を深め、世界に誇れる存在であり続けられるよう、弊社自身も日本のプレゼンス向上のためにできることを考え、実践していきます。

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